株チャート分析と個人投資家の心理学

株チャート分析の基本「ローソク足分析」を中心に、株式チャート分析から儲かる銘柄を割り出す。ローソク足の読み方も詳細に記述する。

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太陽光発電関連銘柄

Original Update by nicolas.boullosa

地球環境に優しく、負荷の少ない地自映子不ルギーが福島原発の事故によって脚光を浴びる太陽光発電関連銘柄。市場参加者が注目する銘柄群を一覧にまとめ銘柄選択の参考としてまとめた。

 

コード 銘柄 概要
1407 ウエストHLD 住宅リフォーム専業。太陽光発電で積極提携。2030年までに新築ビル、住宅の屋根に太陽光パネル設置の政府構想。ヤマダ電機との提携で販路拡大を狙う。ネクストエナジ社から住宅用太陽電池モジュールの供給を受ける。
1721 コムシスHLD 総合電気通信工事で日本最大手。通信各社の増強工事に伴い復興需要を取り込む。風力発電、太陽光発電施設など環境関連強化。
1803 清水建設 大手ゼネコンの一角。太陽光発電など環境エネルギー関連分野受注に注力。’09年から中国の杭州で太陽光発電とエンジン発電機を組み合わせた400キロワット級のマイクログリッド事業に取り組む。
1972 三晃金属工業 ソーラー屋根建設メーカー。太陽電池と屋根材を一体化させた屋根材一体型太陽電池モジュール販売。
3401 帝人 合繊大手。高機能ポリエチレン製品新規参入。太陽電池パックシート向けフィルム好調。
3436 SUMCO 半導体、太陽電池向けシリコンウエハメーカー。半導体事業など価格下落の影響は厳しい。
4007 日本化成 太陽電池封止材向け添加剤で高シェア。
4042 東ソー 塩ビウレタン原料を生産。太陽電池向け透明電極材料やスマートフォン向けタッチパネル材料など市場テーマ性は抜群。
4043 トクヤマ 太陽電池向けの多結晶シリコンは世界的に有力。マレーシアに太陽電池シリコン工場建設開始。
4063 信越化学工業 太陽電池向けシリコンウエハ製造
4118 カネカ 塩ビ・ソーダ・樹脂・発酵など多角化経営。太陽電池関連では薄膜シリコンハイブリッド太陽電池でエネルギー変換効率はトップクラス。
4651 サニックス 太陽光発電販売
5002 昭和シェル石油 太陽電池関連では最新鋭の宮崎第3工場が稼働。全ライン稼働後の生産能力は世界最大級。CIS薄幕太陽電池を量産。
5201 旭硝子 世界トップ級ガラスメーカー。太陽光関連ではカバーガラスを提供。ハイテク関連成長株。熱遮断特殊ガラスで省エネ効果。<節電対策関連銘柄>
5237 ノザワ 太陽電池一体型外壁システム。
5701 日本軽金属 アルミメーカー。エネルギー環境事業に注力。太陽光発電パネル用バックシートは中国メーカー向けを中心に拡販。窓ガラス用断熱フィルム、ノンフロン断熱パネルなども。
5714 DOWAHLD 非鉄金属精錬、電子材料、環境リサイクル。太陽電池向け銀粉LED事業も。
5816 オーナンバ 太陽光発電配線ユニット国内トップ。国内主要装置に対応他、欧州メーカーにも採用される。
5981 東京製綱 金属ワイヤロープ老舗、最大手。太陽光向けソーワイヤなどの分野で注力。
6125 岡本工作機械製作所 平面研削盤首位。研削技術で太陽光パネル用複合加工装置の期待が大きい。太陽光発電発電用インゴット研削盤に注目が集まる。
6255 エヌ・ピー・シー 太陽電池の製造装置メーカー。ドイツの太陽電池関連会社買収でシェア拡大。世界シェア50%。世界的な新エネルギーへの関心から需要は拡大傾向。
6508 明電舎 発電・変電・制御装置・水処理装置設備などを扱う重電メーカー。設備投資関連銘柄。太陽光発電システムではパワーコンディショナーなどを扱う。中国での公的機関の認証は日本初。
6753 シャープ 液晶テレビ携帯電話で国内首位。太陽電池大手。国内向け受注が増加。
6890 フェローテック 太陽電池関連装置のみならず半導体製造装置、電子デバイスがアジアを中心として好調。太陽電池関連では中国設備増強を受けて製造装置など伸長。小型ハイテク株
6971 京セラ 電子部品大手。太陽光発電モジュールは国内外で生産設備増強。
7966 リンテック 粘接着素材。太陽電池用バックシート好調。断熱フィルムでは冷房効率をアップさせ省エネルギー効果期待。<節電対策関連銘柄>
8007 高島 低位太陽光発電関連銘柄。住宅用、産業用太陽光発電システムで実績。断熱材などの建材事業では震災復興需要も見込める。
9234 国際航業HD 12年3月末までに全国7か所で2万キロワットの大規模太陽光発電所の設立計画。売電事業の本格参入へ。被災地の航空測量関係では震災復興関連銘柄に位置づけられる。

 

経済産業省は’12年6月18日、本年7月1日からはじまる「固定価格買い取り制度」の詳細を公表。「固定価格買い取り制度」とは、風力や太陽光など再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が買い取る制度。発電コストの高い再生エネ発電の普及を後押しする効果を期待する。

対象となる再生可能エネルギーは太陽光や風力の他、中小規模の水力、地熱バイオマス(生ごみや木くずなどから生産される有機性資源)による発電の計5種類。買い取りにかかる費用は、電気料金に上乗せする形で企業や家庭が負担し、月間7千円の電気料金を支払っている家庭を想定した場合、およそ87円の負担となる。

国が決めた太陽光発電の買い取り価格は1キロワット時当たり42円となり、有効期間は20年。1キロワット時当たり42円は、企業が通常支払う電気料金の3倍程度、太陽光発電の普及で先行したドイツの約2倍。パネル設置なども含めて約7600億円以上の市場に発展するとの試算もあり、太陽光発電の市場規模で昨年まで上位だったイタリアやドイツを抜き、中国に次いで世界第2位の市場規模に拡大することとなる。

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